明治神宮野球大会！高校の出場条件と歴代優勝校をご紹介！

こんにちは、みっつです。

神宮球場というと、プロ野球の東京ヤクルトスワローズの本拠地として有名ですよね。そして、大学野球をはじめとした学生野球の試合が多く行われる事でも知られています。

その中でも明治神宮野球大会は、地区を代表した全国の高校や大学が集まっての大イベントで、野球ファンにはすっかりお馴染みです。

今回は、明治神宮野球大会の高校の部を特集します。出場条件やなぜ大会が始まったか、歴代の優勝校・準優勝校もご紹介しますので、楽しみにしていてくださいね。

ご注意

ご紹介する内容は、筆者の思いや推測が含まれています。また正確さを保証している訳ではありませんので、御理解の上お読みください。

■目次（クリックすると飛びます）

明治神宮野球大会・高校の出場条件とは？
1. 出場条件がわかりにくかった時代も
明治神宮野球大会はなぜ始まったの？
高校の歴代優勝校・準優勝校をご紹介
まとめ

明治神宮野球大会・高校の出場条件とは？

明治神宮野球大会に出場するためには、10に分類される各地方大会を勝ち抜く必要があります。その各地区とは

北海道地区
東北地区
関東地区
東京地区
北信越地区
東海地区
近畿地区
中国地区
四国地区
九州地区

になります。この10地区の代表が優勝をかけて試合をする事になります。

出場条件がわかりにくかった時代も

2001年（平成13年）まで、明治神宮大会の出場条件はとてもわかりにくい状態でした。何故ならば、各地区大会が毎年11月上旬に開催される明治神宮大会までに、開催されていなケースがあったからです。

北国では秋季地区大会が10月上旬に開催されますが、一番遅い四国地区の秋季地区大会は11月下旬に開催されていました。ですので、秋季地区大会で優勝した学校が出場する地区と、秋季地区大会に関係なく選出される地区があったからです。

秋季地区大会がまだ始まっていない四国地方では、持ち回りで地区大会に出場できなかった学校を派遣していました。そのため、出場チームに実力差が生じ、偏った大会になると指摘する声があがっていたのです。

そこで、高野連（正式名称：公益財団法人日本高等学校野球連盟）は、2001年から全国の地区大会を11月上旬までに終えるように通達を行いました。

この通達により、各秋季地区大会の優勝校が明治神宮大会に参加できるようになり、わかりやすい出場条件となったのです。

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優勝チームが所属する地区には、翌春のセンバツ甲子園の出場枠が1つ多く獲得できる、「明治神宮大会枠」が設けられています。

明治神宮野球大会はなぜ始まったの？

明治神宮野球大会は、1970年（昭和45年）に明治神宮鎮座50年を記念して、奉納試合として始まりました。

明治神宮球場では、1925年（大正14年）から始まった、東京六大学野球リーグ戦が有名なので、明治神宮野球大会も最初は大学野球チームだけでの開催でした。

しかし、1973年（昭和48年）の第4回大会から高校チームも加わり、大学・高校の同一大会として、現在に至っています。

明治神宮野球大会は大学野球のイメージが強く、高校が参加して40年以上の歴史を重ねても、認知度はそれほど高くありません。高校が参加を始めた当初は、大学野球の前座の要素も強かったといわれています。

開催時期も11月上旬とシーズンオフのイメージが強く、参加チームも少ないことが、甲子園のように盛り上がらない理由のひとつといわれています。

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明治神宮鎮座というのは、明治神宮の造成が終わったということになります。明治神宮は1912年（明治45年）に明治天皇が崩御されたことがきっかけで、明治神宮の創建が始まりました。1920年（大正9年）に造成が終了しています。

近年になり、全国の地区大会の優勝校が全て参加することで、チーム間の力の差も小さくなりました。また、甲子園へと続く「明治神宮大会枠」が設置されたことで、これからの盛り上がりに期待がもたれています。

高校の歴代優勝校・準優勝校をご紹介

ここで、明治神宮野球大会の高校の部の、歴代優勝校と準優勝校をご紹介します。

大会回数	年度(西暦）	年度（和暦）	優勝校（地区）	準優勝校（地区）
1	1970年	昭和45年	実施なし
2	1971年	昭和46年	実施なし
3	1972年	昭和47年	実施なし
4	1973年	昭和48年	若狭（北信越地区）	平安（近畿地区）
5	1974年	昭和49年	福井商（北信越地区）	日大山形（東北地区）
6	1975年	昭和50年	徳島商（四国地区）	静岡自動車工（東海地区）
7	1976年	昭和51年	早稲田実（東京地区）	大田（中国地区）
8	1977年	昭和52年	東北（東北地区）	高知商（四国地区）
9	1978年	昭和53年	柳川商（九州地区）	市立神港（近畿地区）
10	1979年	昭和54年	東海大三（北信越地区）	鳴門(四国地区）
11	1980年	昭和55年	星陵（北信越地区）	早稲田実（東京地区）
12	1981年	昭和56年	明徳（四国地区）	大府（東海地区）
13	1982年	昭和57年	東北（東北地区）	尽誠学園（四国地区）
14	1983年	昭和58年	岩倉（東京地区）	京都商（近畿地区）
15	1984年	昭和59年	国学院久我山（東京地区）	松商学園（北信越地区）
16	1985年	昭和60年	松商学園（北信越地区）	帝京（東京地区）
17	1986年	昭和61年	帝京（東京地区）	愛知（東海地区）
18	1987年	昭和62年	堀越（東京地区）	明石（近畿地区）
19	1988年	昭和63年	大会中止　※１
20	1989年	平成元年	東北（東北地区）	帝京（東京地区）
21	1990年	平成2年	国士舘（東京地区）	木本(東海地区）
22	1991年	平成3年	星陵（北信越地区）	帝京（東京地区）
23	1992年	平成4年	世田谷学園（東京地区）	東海大相模（関東地区）
24	1993年	平成5年	東北（東北地区）	拓大一（関東地区）
25	1994年	平成6年	創価（東京地区）	星陵（北信越地区）
26	1995年	平成7年	帝京（東京地区）	福井商（北信越地区）
27	1996年	平成8年	上宮（近畿地区）	春日部共栄（関東地区）
28	1997年	平成9年	横浜（関東地区）	沖縄水産（九州地区）
29	1998年	平成10年	日南学園（九州地区）	日大三（東京地区）
30	1999年	平成11年	四日市工（東海地区）	敦賀気比（北信越地区）
31	2000年	平成12年	東福岡（九州地区）	尽誠学園（四国地区）
32	2001年	平成13年	報徳学園（近畿地区）	関西（中国地区）
33	2002年	平成14年	中京（東海地区）	延岡学園（九州地区）
34	2003年	平成15年	愛工大名電（東海地区）	大阪桐蔭（近畿地区）
35	2004年	平成16年	柳ヶ浦（九州地区）	愛工大名電（東海地区）
36	2005年	平成17年	駒大苫小牧(北海道地区）	関西（中国地区）
37	2006年	平成18年	高知(四国地区）	報徳学園（近畿地区）
38	2007年	平成19年	常葉菊川（東海地区）	横浜（関東地区）
39	2008年	平成20年	慶応義塾（関東地区）	天理（近畿地区）
40	2009年	平成21年	大垣日大（東海地区）	東海大相模（関東地区）
41	2010年	平成22年	日大三（東京地区）	鹿児島実業（九州地区）
42	2011年	平成23年	光星学院（東北地区）	愛工大名電（東海地区）
43	2012年	平成24年	仙台育英（東北地区）	関西（中国地区）
44	2013年	平成25年	沖縄商学（九州地区）	日本文理（北信越地区）
45	2014年	平成26年	仙台育英（東北地区）	浦和学院（関東地区）
46	2015年	平成27年	高松商業（四国地区）	敦賀気比（北信越地区）
47	2016年	平成28年	履正社（近畿地区）	早稲田実（東京地区）
48	2017年	平成29年	明徳義塾（四国地区）	創成館（九州地区）
49	2018年	平成30年	札幌大谷（北海道）	星稜（北信越地区）
50	2019年	令和1年	中京大中京(東海地区)	健大高崎(関東地区)